2020年4月17日掲載

儲かる仕事がしたい！高齢化社会の今…不況でも儲かる仕事ランキング

槻谷岳大T.Tsukitani

1：儲かる仕事で起業したい！

儲かる仕事の成功例のひとつが起業です。筆者は仕事柄、これまで数多くの「起業家」と接してきましたが、起業して成功するビジネスには4つの特長があると思っています。それは、

1.初期投資が少ないこと

2.在庫を持たない（または少ない）こと

3.利益率が高いこと

4.毎月定期的に収入が入ること

です。

こういうビジネスモデルを見つけ、思い切って起業した人の多くは成功しているように見えます。儲かる仕事を探している人は、これらのポイントを踏まえて、そのビジネスが儲かるものか考えてみるといいかもしれません。

2：資格なしでも副業でもできる！不況時代に儲かる仕事5つ

日本は長いこと不況が続いているといわれてきました。でも景況にかかわらず儲かる仕事も存在します。ここでは、資格がなくても、副業でもできるものをいくつか見ていきましょう。

（1）不動産投資・自宅シェアビジネス

不動産投資というと、お金持ちの経営者などだけが関わる世界と思う人もいるかもしれません。しかし最近では、年収400万円程度の一般のサラリーマンや公務員などでも、不動産会社のアドバイスのもとに投資をして、1億円を儲けるような人も出てきています。

前項の「儲かるビジネスの特長」でいうと、2の「在庫がないこと」や、4の「定期的な収入」につながります。

もともと親の資産などで物件をもつラッキーな人や、駐車場をもっている人はそれを有効活用（運用）することで、副業で利益を出すことができます。また最近では、自宅の空きスペースを荷物の置き場所として貸し出すためのマッチングシェアサービスなども出てきています。副収入を得られるアイディアがないか、一度考えてみるといいかもしれません。

（2）インフラ関係の総合職

道路や電気・ガス・水道、病院など、人間が生活するうえで欠かせないサービスは競合も少なく、不況下でも安定して収益を出すことができるビジネスといえます。「儲かるビジネスの特長」でいうと、既に存在するインフラであれば、「初期投資」「在庫」「利益率」「安定収益」のほぼ全項目を満たすビジネスといえるかもしれません。

売上が安定しているうえに平均よりも給与も多めだといわれていて、人気があるため、就職の競争率も高めといわれています。

（3）動画配信・ユーチューバー

動画配信やユーチューバーも、最近では多く稼いでいる人がいる分野です。多い人では月収100万円から、1億円を稼ぐ人もいるようです。

1の初期投資がなく、2の在庫もいらず、多くの固定の登録者数を得られれば、3の高利益率や4の安定収益のすべてを得ることができます。アイディア勝負で競合も多い世界でもありますが、動画市場自体は今後も伸びていく余地がありますので、挑戦してみるのもよいかもしれません。

（4）コンサルティング

コンサルティングというのは初期投資がかからないため、儲かる仕事のひとつといわれています。分野としては多岐にわたり、基本的な仕事内容は顧客の悩みを聞き、解決法を提示し、場合によっては一緒に実務に当たるものです。2の在庫がいらない点もクリアしているので、クライアントをもてればビジネスとして、3の高い利益率を得ることもできます。

また、コンサル会社も給与が高めのところが多いようですね。情報や考える力、論理的思考力などが資産となるため、そういった能力のある人にはおすすめです。

（5）アフィリエイト・ブログ

自身のブログやホームページをつくり、そこへの広告収入を得る仕事です。こちらも成功すれば、1の初期投資や2の在庫はいらず、3の利益率を高く保つこともできるでしょう。

常に大衆の求めるコンテンツをタイムリーに制作し、SEO（検索エンジン最適化）などの知見をもとに、知名度を高めていくノウハウが必要です。しかし、能力がある人には最適な稼ぎ方といえるでしょう。

3：高齢化社会という時代背景にマッチ！儲かる仕事トップ3

日本はこれから一層、高齢化が進んでいくといわれます。そんな時代背景にあった、儲かる仕事を見ていきます。

（1）介護事業

高齢者が増えるのに反して、生産年齢人口は減っていく傾向があり、今後も介護人材の需要は高まっていくと思われます。自身で介護士などの資格を得て就業するのもいいですし、今後の介護事業は、ロボット化やIT化などのイノベーションも多くなっていくと思われるので、付加価値の高いサービスで起業するのもいいでしょう。

（2）健康産業

高齢化社会の中で、定年も70歳やそれ以上まで延長されるといわれてきています。人生100年時代という言葉も生まれるほど、仕事を続けたい人は何歳までも健康に働いていく風潮が今後も高まっていくことでしょう。しかし働くには、そもそもの健康が基盤。フィットネスや健康食品など、健康産業は今後も需要が高まる一方といえるでしょう。